1972年の設立以来、NTTグループ関連施設を中心に、
「建物総合管理」と「建物・設備工事」で建物の安心・安全・快適を守り続けます。

概要
- 会社名
- 日本メックス株式会社
- 本社所在地
-
東京都中央区入船3-6-3MAP
- 代表者
- 臼井 賢
- 設立年月日
- 1972年(昭和47年)4月25日
- 資本金
- 1億2,000万円
- 株主
- 株式会社NTTファシリティーズ https://www.ntt-f.co.jp/
- 売上高
- 614億円(2020年度)
- 社員数
- 1,513名(2020年度末)
社名とコーポレートマーク
MECCSの頭文字「M」のイメージを基本として、社名に込められた企業姿勢をダイナミックに表現したものです。四つの丸は、頭文字以降の四文字を象徴し、会社が将来発展する可能性と、はつらつとした躍動感を軽やかに表現しています。 また、お客さまへサービスする心、社会に貢献する心を、人のシルエットで表現しています。
M:MAINTENANCE
E:ENGINEERING
C:CONSULTATION
C:CONSTRUCTION
S:SERVICE
沿革
年月日 | 会社沿革 | 子会社設立について |
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1972年4月25日 | 株式会社日本総合メインテナンス設立 本社 港区西新橋 |
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1972年6月 | 日比谷メインテナンス合併 | |
1972年7月 | 札幌支店開設(現・北海道支店) 仙台支店開設(現・東北支店) 名古屋支店開設(現・東海支店) 大阪支店開設(現・関西支店) 広島支店開設(現・中国支店) 熊本支店開設(現・九州支店) 長野営業所開設(現・信越支店) 金沢営業所開設(現・北陸支店) 松山営業所開設(現・四国支店) 福岡営業所開設(現・九州支店) 横浜営業所開設(現・神奈川支店) |
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1972年8月 | 建設業許可取得(建築一式工事、大工ほか) | |
1972年10月 | 建設業許可取得(電気、管、消防施設) | |
1976年6月 | 株式会社ニッソウ設立 | |
1978年4月 | 千葉出張所開設(現・千葉支店) | |
1978年12月 | 株式会社オネスト設立 (現・株式会社メックスサポート) |
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1979年4月 | 株式会社札総設立 | |
1981年6月 | 大宮営業所開設(現・北関東支店) | |
1988年7月 | 研究センタサービス事業部開設 (現・R&Dビル支店) |
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1988年10月 | 株式会社エムイーケー設立 (現・株式会社メックステクノ西日本) |
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1991年9月 | 株式会社エムイー関東設立 (現・株式会社メックステクノ中央) |
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1992年4月 | 社名を日本メックス株式会社に変更 コーポレートマーク決定 |
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1992年10月 | 本社に総務本部・事業推進本部・首都圏事業本部を設置 保守部を「環境サービス部」に改め建築系・設備系・工事部を一本化 |
株式会社メックス西日本設立 (現・株式会社メックステクノ東海) |
1993年5月 | 株式会社メックスサービス設立 | |
1995年4月 | 株式会社アール・ディー・メックス設立 (現・株式会社メックステクノ中央) |
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1995年10月 | 本社ビル取得 東京都港区新橋から中央区入船へ移転 |
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1996年2月 | 株式会社ゼネラルボーサイ買収 (100%出資、子会社化) |
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1998年4月 | 株式会社エムイー山口設立 (現・株式会社メックステクノ中国) |
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1998年6月 | 大阪に関西事業推進本部の設置 (現・西日本本部)移転 |
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1998年9月 | 株式会社エムイー福岡設立 (現・株式会社メックステクノ九州) |
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2000年12月 | 「ISO9001」認証取得(首都圏) | |
2004年4月 | 「ISO14001」認証取得(首都圏および一部支店) | |
2004年10月 | 人権啓発とコンプライアンスへの取組みを積極的に推進するため、 本社に人権啓発・企業倫理推進室を設置 |
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2005年6月 | 遠隔監視体制を充実するため MECCS NET24センタ設置 |
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2008年12月 | 「ISO9001」認証拡大(全支店・営業所の認証付属書登録完了) 「ISO14001」認証拡大(12支店・36営業所の認証付属書登録完了) |
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2009年7月 | 本社にエンジニアリングサービス本部、事業企画本部を設置 | |
2015年7月 | メックステクノ東北設立 | |
2016年7月 | 「ISO/IEC 27001」認証取得(本社ビル拠点) | |
2017年10月 | 「ISO/IEC27001」認証拡大(全支店・営業所の認証付属書登録完了) | |
2018年2月 | 営業本部等移転に伴うISMS認証変更登録 | |
2018年7月 |
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2019年7月 | 「企画・提案・設計力の強化」・「維持管理、保全工事業務の拡大」をより具体的に遂行するため、技術本部配下にLCコンサル部を新設 | |
2020年1月 | 株式会社NTTファシリティーズの100%子会社となる |
組織図
2021年4月1日
役員一覧
2021年6月16日
代表取締役社長
臼井 賢
専務取締役
武田 和弘
常務取締役
谷島 錦吾
大田 保之
辻井 泰人
取締役
加藤 由朗
栗林 博之
野田 省吾
本多 政敏
三浦 勝
佐々木 均
渡 芳幸
若杉 薫
手島 周正
監査役
井手口 修一
石塚 慎二
所属団体
2021年4月1日
- 公益社団法人 日本ファシリティマネジメント協会
- 公益財団法人 日本電信電話ユーザ協会
- 公益社団法人 東京ビルメンテナンス協会
- 一般社団法人 日本ボイラ協会
- 一般社団法人 東京都警備業協会
- 公益財団法人 建設業適正取引推進機構
- 一般社団法人 東京ビルヂング協会
- 一般社団法人 電気通信協会
- 一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会
- 公益社団法人 ロングライフビル推進協会
- 一般社団法人 日本建築学会
- 特定非営利活動法人 日本データセンター協会
- 一般社団法人 日本火災報知機工業会
- 一般社団法人 建築設備技術者協会
- 一般社団法人 東京空調衛生工業会
- 一般社団法人 大阪空気調和衛生工業協会
- 一般社団法人 愛知県空調衛生工事業協会
- 一般社団法人 日本電設工業協会
- 建設業労働災害防止協会